20周年特別企画『ツナググループ人材戦略フォーラム2026-27』を開催

中央大学 経済学部 教授／厚生労働省・労働政策審議会 職業安定分科会長
阿部 正浩 氏

1966年福島県いわき市生まれの労働経済学者。慶應義塾大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学後、電力中央研究所、一橋大学経済研究所、獨協大学経済学部を経て、2013年より中央大学経済学部教授。
2003年に博士（商学）を取得し、労働市場、雇用政策、人材活用を専門とする。厚生労働省の労働政策審議会委員などを歴任し、政策立案にも携わる。
著書『日本経済の環境変化と労働市場』は日経・経済図書文化賞、労働関係図書優秀賞を受賞。『職業の経済学』など著作も多数あり、雇用・人材分野を代表する研究者として活躍している。

経済同友会 政策調査部 上席調査役／リクルートワークス研究所 エグゼクティブアドバイザー
松原 哲也 氏

1996年に労働省（現・厚生労働省）へ入省。愛媛県庁、在英国日本国大使館、在ジュネーブ国際機関日本政府代表部など国内外の行政・外交分野で経験を積んだ。
厚生労働省本省では職業安定局で労働市場政策、労働基準局で労働条件政策の企画・推進を統括し、雇用・労働行政に幅広く携わる。
2023年10月よりリクルートワークス研究所客員研究員。専門は労働市場、労働条件、人事管理などHR分野全般。
2026年4月からは経済同友会政策調査部上席調査役として、人的資本経営や労働市場改革に関する調査・政策提言活動に従事している。

労働ジャーナリスト 兼 株式会社アドバンスニュース 代表取締役（主筆）
大野 博司 氏

1970年青森県生まれ。中央大学大学院戦略経営研究科（MBA）修士。
1994年に地方紙へ入社し、社会部・政経部で教育、スポーツ、水産、港湾物流などを取材。報道デスク、国会担当記者兼論説委員を経て、2009年に人材ビジネス専門誌編集部長に就任。
2010年に雇用・労働分野の専門メディア「アドバンスニュース」の設立に参画し、現在は代表取締役（主筆）。労政ジャーナリストとして国内外の雇用・労働問題を取材し、多様な働き方や外国人雇用をテーマに執筆・解説活動を行う。欧米、アジア各国で現地取材を重ね、雇用・人材政策の最前線を追い続けている。

成蹊大学 法学部 法律学科 教授／厚生労働省「業種別カスタマーハラスメント対策企業マニュアル」作成委員
原 昌登 氏

1999年に東北大学法学部を卒業し、同年同学部助手に着任。2004年に成蹊大学法学部専任講師となり、助教授（准教授）を経て、2013年4月より現職。
労働法を専門とし、中央労働委員会地方調整委員、労働政策審議会職業安定分科会労働力需給制度部会委員、司法試験考査委員などを歴任している。主な著書に『コンパクト労働法〔第2版〕』（新世社、2020年）があり、共著として『事例演習労働法〔第3版補訂版〕』『実践・新しい雇用社会と法』（いずれも有斐閣、2019年）などがある。労働法学の研究・教育に加え、労働政策や実務分野にも幅広く携わっている。

青山学院大学 陸上競技部 監督
原 晋 氏

1967年広島県三原市生まれ。高校時代に全国高校駅伝に出場し、中京大学では日本インカレ5000mで3位入賞。
1989年に中国電力陸上競技部の創設メンバーとして入部し、主将として全日本実業団駅伝初出場に貢献した。2004年に青山学院大学陸上競技部長距離ブロック監督に就任。
2009年には同大学を33年ぶりの箱根駅伝出場へ導き、2015年には大学初の総合優勝を達成した。その後も箱根駅伝連覇や大学駅伝三冠など数々の実績を重ね、大学駅伝界を代表する指導者として活躍。
現在は青山学院大学地球社会共生学部教授も務めている。

衆議院議員
丸川 珠代 氏

1971年兵庫県生まれ。東京大学経済学部卒業後、1993年にテレビ朝日へ入社し、アナウンサーとして「ビートたけしのTVタックル」「朝まで生テレビ」などを担当。
2007年の参議院議員選挙で初当選し、以降3期連続当選。厚生労働部会長、環境大臣、東京オリンピック・パラリンピック担当大臣などを歴任し、パリ協定合意や大会運営に携わる。
近年はゲノム医療推進法や認知症基本法の成立、次世代医療基盤法改正、養育費確保に向けた民法改正などに尽力。2026年、衆議院議員選挙で東京7区から初当選した。

※他、多数の有識者・実務家の登壇を予定しております。