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ツナググループ・ホールディングス

コロナで年収が減った若手社員の8割、女性では9割が収入増を目指す!【ウィズコロナの多様な仕事観調査①】若年正社員に聞いた収入面から考える就業意識調査

2021.03.31
ニュースリリース

当社を母体とする多様な働き方の調査研究機関「ツナグ働き方研究所(https://tsuna-ken.com/ 拠点:東京都千代田区/ツナグ働き方研究所 所長:平賀 充記、以下ツナグ働き方研究所)」は、全国の20~35歳未満の若年正社員4000人を対象に「コロナ禍による2020年の年収の増減」について聞き、うち収入が減ったと回答した1193人(29.8%)を対象に、【収入面から考える就業意識調査】を実施しました。その結果をとりまとめましたので、ご報告いたします。

■調査結果 トピックス
1.コロナで減った収入を増やそうとしていると回答したのは86.3%。リカバリー意識が極めて高い
2.増やしたい収入額は5万円以上が6割。収入を増やす手段としては副業への志向度が最も高い
3.女性は、男性より「給与の交渉をする」や「空いた時間をいかして稼ぎたい」という合理的傾向

1.コロナで減った収入を増やそうとしていると回答したのは86.3%。リカバリー意識が極めて高い
コロナ影響で2020年の年収が減少したと回答した若年正社員は4000人中1193人(29.8%)でした。そのうち、収入をリカバリーするために、なんらか収入を増やしたいと考えている若年ビジネスパーソンは86.3%。なんと8割以上が収入増に向け動き出そうとしています。同時期に実施した主婦を対象とした調査では、共働き主婦の収入リカバリー意識は69.7%でした。比較しても、若年ビジネスパーソンの収入リカバリー志向が高いことが分かります。
また男女別でみると、男性が83.8%、女性が87.9%でした。どちらも8割を超えているものの、女性のスコアは約9割にのぼっており、女性の収入に対する意識の高さがうかがえる結果となりました。


2.増やしたい収入額は5万円以上が6割。収入を増やす手段としては副業への志向度が最も高い
収入を増やしたい人(890人)に、増やしたい金額について聞いたところ、「月10万円以上」が23.6%、「月5万円~10万円」が38.3%と、月5万円以上増やしたい意向の合計で61.9%となっています。収入が減ったと回答した人(1193人)の減った収入額は、「月10万円以上」が13.8%、「月5万円~10万円」が29.8.%と、月5万円以上減った合計で43.6%。収入を増やしたい人は、リカバリーにとどまらず収入増に意欲的です。
また、どうやって収入を増やそうとしているかという質問に対しては、「今の仕事でどうにか増やしたい」が30.7%、「今の仕事にプラスして他の仕事を増やしたい」が35.9%、「もっと収入を増やせる仕事に転職したい」が19.7%という結果でした。昨今の若者の就業観である「副業志向」の高さがうかがえます。増やしたい金額、収入を増やす手段での男女の差異はみられませんでした。

3.女性は男性より「給与の交渉をする」や「空いた時間をいかして稼ぎたい」という合理的傾向
「今の仕事でどうにか増やしたい」=「現職で増やしたい派」、と「今の仕事にプラスして他の仕事を増やしたい」=「副業派」について、もう少し細かく掘り下げると、男女で傾向の違いが見られました。
現職で増やしたい派のうち、残業など「勤務時間を増やす」という回答が男女ともに一番多かったものの、男性52.3%、女性43.9%とスコアにはかなり開きがあります。一方「会社と給与の交渉をする」は男性10.8%に対し女性16.6%と、女性の方が積極的です。副業派では、「空いた時間を活かせる仕事」を望む回答が男女ともに圧倒的ですが、男性68.4%、女性79.8%と10ポイント以上女性の方が高くなっています。また「自分の成長につながる仕事」を望む回答は男性15.8%、女性8.4%と、逆に男性の方が高い結果になりました。
収入を増やすという観点からみた時の就業意識に関しては、女性の方が合理的な傾向があるようです。

■調査概要
調査期間:202012/15~12/20
調査対象:全国の20~35歳未満の正社員(予備調査4,000人/本調査1,193人)
調査方法:インターネットによるアンケート
有効回答:1,032名(男性388名 女性643名)

■ツナグ働き方研究所とは
株式会社ツナググループ・ホールディングス(本社:東京都千代田区/代表取締役社長:米田光宏)を母体とする「多様な働き方」の調査研究機関。所長である平賀充記(ひらがあつのり)は、リクルートにて、FromA、タウンワーク、とらばーゆ、ガテン、はたらいくなど、主要求人メディア編集長を歴任、メディアプロデュース統括部門執行役員を経て、人と組織の研究家に転身。特に30年以上にわたり観察を続けてきた「職場の若者」について造詣が深い。昨今では、組織コミュニケーション研究の観点から「ポストコロナ時代のリモートワーク」について精力的な研究に従事。近著に「パート・アルバイトの応募が殺到!神採用メソッド」(かんき出版)「なぜ最近の若者は突然辞めるのか」(アスコム)がある。

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本件に関するお問い合わせ
広報担当:川田(かわだ)
Mail:tghd-info@tsunagu-grp.jp
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